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9年で500億円!?五輪スポンサーから見る、スポーツビジネストレンド

2020年9月28日 13:00配信

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2021年に開催が延期された東京五輪。言わずもがなビッグイベントであるこの催しには、様々な業種の企業がスポンサーという形で関与し、よりスポーツ界でのプレゼンスを強めようとしている。今回はスポンサーの業種別の企業数から、今後のスポーツビジネストレンドを予見していく。

依然圧倒的多数を占める「電子機器メーカー」

まず、大多数を占めるのはメーカーである。単純にジャンルの多さゆえに、企業数も多い部分もあるが、その中でも特に中心を占めるのは、電子機器メーカーである。日系ではパナソニック、海外企業ではインテルやサムスンなどが、五輪で長年スポンサーを続けている。1964年の白黒テレビの時代から続く、TVでのスポーツ観戦という形式は未だなお強い。続いて多いのは、メディア・出版業。これらは五輪期間中の取材を重んじてのものだと考えられる。パートナー企業の方が様々な面で取材の便宜を図ることができる。五輪期間中はいわゆる営利目的・政治目的での露出が、五輪出場選手に関しては制限されるが、パートナー企業であれば、例外的に認められている部分が多い。もちろん、各国のユニフォームに胸ロゴを入れるような形での露出は見込めないものの、五輪期間中の取材なども可能になるなどの特権が存在する。

(C)VICTORY

2020年以降の五輪最上位スポンサーに民泊サービスが

民泊サービスである、Airbnbが2020年以降、最上位スポンサーになることが話題になった。契約金は9年で500億円超とも見られている。Airbnbに代表されるように、旅行会社や交通機関にまつわる企業は、五輪での各地への移動での優位性や、露出をもくろみ、五輪スポンサーになっている。Airbnbは事業会社とも分類できるが、その事業会社はメーカーやメディアにつぎ、スポンサー企業数では3位にランクインしている。しかし、GAFAとよばれる、アメリカの大企業の中でもGoogleしかスポンサー企業に名を連ねておらず、日本でもリクルートとYahoo!など、老舗の事業会社しか未だ五輪スポンサーになっていない。

今後の展望とスポーツの未来

Airbnbなどのように、いわゆるDX(デジタルトランスフォーメーション)と呼ばれるような、オフラインでの活動をオンラインで再現するようなサービスを運営している会社が今後はより進出するようになっていくであろう。特にコロナの影響で、スポーツでも一気にITの波が大きくなってきた。また、世界の企業時価総額ランキングをみると、テンセントなど中国系のゲーム会社などが上位に名を連ねているのに対し、五輪ではまだゲーム会社は一社もスポンサーしていない。NPBに目を向けると、2000年代に楽天・横浜の二社が球団運営に身を乗り出し、ファンサービスなどの面で様々な取組が見られるようになっていった。スポーツの象徴とも言える五輪で。今後コロナ禍でのスポーツのDX化と、e-sportsなどの盛り上がりに合わせて、いわゆる「IT企業」と呼ばれるような会社の進出が一層強まっていくのではなかろうか。

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